売却成功の秘訣

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success売却を成功させるための大切なポイント

不動産売却(仲介売却)は確かに専門家の仕事です。だからといって、売主となる方が売却の基本をまったく知らないというのではやはり問題でしょう。なぜなら、安易に業者を選んでしまったり、不利な契約を結ばされたりして後悔することになるからです。また、売却に際して必要な経費を知らないと後で慌てることにもなりかねません。ここでは、横浜・戸塚の「不動産買取センター」が、売却を成功させるための秘訣、大切なポイントを解説します。

売却を有利に進めるための基本を知る

高く売れるシーズンがある

高く売れるシーズンがある

できるだけ高い価格で物件を売却しようと思ったら、売出のシーズンを選ぶことが大切です。では、どの時期なら理想的かと言うと、ベストは11月。なぜなら、春の新入学や就職を控えてこの頃に引越ニーズが高まるからです。一般に、年内中あるいは3月までに新しい住まいを探す人が多くなりますが、11月頃、売却に着手すればそのどちらもターゲットにできて好都合です。

売買契約の成立には売主の姿勢・印象が大きく影響する

売買契約の成立には売主の姿勢・印象が大きく影響する

新築物件なら、単純に建物のデザインや設計の秀逸さ、ハウスメーカーのブランド力で選ばれることになりますが、中古物件は建物の仕様や築年数だけでなく、売主の姿勢や印象が売却の成否を左右します。たとえば、購入希望者が現れたらそこで内覧してもらうことになりますが、そのときの対応次第ではせっかくの買う気が削がれることがあります。簡単な清掃できれいになるのに部屋が散らかっていたり、購入希望者からの質問にいい加減に答えたりした場合です。内覧という重要な場でこれでは「この売主はほんとうに売る気があるのか」と思われても仕方ありません。「買っていただく」という気持ちを忘れないことこそ、売却を成功させる秘訣です。

2.確実に売ってくれる不動産会社を選ぶ

売却の成否に関わる最大のポイントは、どの不動産会社に依頼するかということ。もし、この点を見誤ると売却で得られる金額や売却にかかる時間などで大きな差が出てしまうからです。できるだけよい条件で、しかもトラブルなく売却しようとお考えなら下記に挙げた内容はしっかり押さえておきたいところです。

高額査定に踊らされない。注目したいのは金額の根拠

高額査定に踊らされない。注目したいのは金額の根拠

一般に、売却をどこに依頼するか検討する際、複数の不動産会社に物件の査定を依頼し、各社が提案してきた査定額や条件を総合して判断します。そこで気を付けなければならないのが高額査定の問題。不動産会社の中には他の業者を出し抜きたい一心で相場とかけ離れた金額を提示してくるところがあります。しかし、これに踊らされて、つい依頼してしまうのは非常に危険。なぜなら、相場を無視した売出価格ではとうてい売れないからです。査定額はあくまでも目安ではありますが、確かな根拠に基づいた数字。誠実な不動産会社ならその根拠を正しく説明してくれるはずです。

売却実績のない業者は×。地域に密着した営業力で選ぶ

売却実績のない業者は×。地域に密着した営業力で選ぶ

業者選びでもっとも重要なポイントは、その不動産会社に十分な売却実績があるかどうかです。この点に問題があるようだと仮に売却を依頼しても満足のいく成果は得られないでしょう。その点、創業以来、横浜市、川崎市、藤沢市の地域に密着した営業展開で、これまで数多くの不動産物件の売却に携わってきた不動産買取センターなら安心。豊富な顧客情報からなるデータベースを駆使して、どんな条件の物件でもどこよりもスピーディーに買い手となるお客様を探し出し、売却を実現できます。また、横浜市周辺エリアの不動産事情に通じた優秀な営業スタッフが在籍していることも大きいと言えるでしょう。

3.売却時に必要な費用を押さえておく

不動産売却では下記のような費用がかかります。売却で得られる金額と比べれば少額には違いありませんが、こうした費用を想定しないでいると後で慌てることになりかねないため、しっかり押さえておきましょう。

登記費用 住宅ローンの残債がある状態では、土地と建物に抵当権、担保権などが設定されているため、司法書士にその抹消手続きを依頼しなければなりません。なお、その際の費用は数万~10万円程度で、抹消する登記の数が多ければ、その分出費がかさみます。
印紙税 契約書に貼付する印紙の代金。なお、印紙税額は契約書に記載された取引金額で決まります。たとえば500万円以上~1,000万円未満なら「5,000円」、1,000万円以上5000万円未満の売買契約書には1万円分の印紙が必要です。(平成30年2月現在)
仲介手数料 買主との売買契約が成立した際に、不動産会社に支払う手数料。たとえば400万円を超える物件の場合は、売却金額の3%+6万円が仲介手数料となり、これに消費税が別途かかります。
譲渡所得税 不動産を売却して利益が出た場合は売却金額から諸費用を除いた所得に譲渡所得税が課税されます。ただし、購入から時間が経過していて購入価格が不明であったり、あるいは購入価格が少額であったりする場合は、譲渡額の5%を課税対象所得とすると規定されています。